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コンテンツ視聴率から見るデジタルマーケティング

インターネット上のコンテンツ視聴率(利用率)の最新調査をご紹介します。

ニールセンデジタルの調べによると、Yahoo!JAPANとGoogleの利用者数は6,600万人を超え、利用率は日本国内人口(2歳以上の人口をベースに算出)の53%に達しています。

※2018年5月時点のPCとスマートフォンの重複を除いた「トータルデジタル」での利用率。

順位としては1位:Yahoo!JAPAN(53%:6,656万人)、2位:Google(53%:6,624万人)、3位:YouTube(50%:6,288万人)、4位:LINE(46%:5,793万人)、5位:楽天(40%:5,023万人)となっています。

年齢層を18歳~34歳の若年層に絞り込むと、それぞれの利用率はさらにアップし、上位4サービスでは男女ともにその年代の人口の約80%が利用している結果が出ています。詳細はこちら

また5位にはTwitterがランキングされており、その利用率は約70%となっているほか、男女ともにGoogleがYahoo!Japanを上回る結果となっています。

 

相変わらず検索エンジン(Google、Yahoo!Japan)が1位、2位ですが、一昔前と比べ、YouTubeやLINE、TwitterといったSNSサービスとの利用率の差が縮まってきています。それだけ情報発信と情報収集を行う方法が多様化しており、目的に応じて使い分けされているのだと思います。

 

逆に企業のマーケティング活動の観点からすると、検索エンジンをメインとしたプロモーション(バナー広告やリスティング広告)やWebページを使ったキャンペーン(「続きはWebで」など)が主な広告手法となっていた時代から、SNSに集まるユーザー属性を絞り込み、ターゲット広告を配信するなど広告手法の選択肢も増えました。このようなソーシャルメディアの台頭により何が始まったかというと、自社サイトやブランドページを充実させ頻繁に更新していくコンテンツマーケティングへの取り組み、要するにオウンドメディアの運営です。オウンドメディアの中にはSNSも含まれますので、企業がTwitterを開設し、公式アカウントとして発信する情報が話題となり、さらにFacebookでは企業がブランドごとにページを作成し、自社サイトとファンを繋ぎ直接交流を始めるなど、企業自身がメディアを構築し、コンテンツを発信し、直接ユーザーにメッセージを伝えるという流れが起こっています。

まさに前述したコンテンツ視聴率のデータに沿ったデジタルマーケティングの展開と言えるでしょう。

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