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Webサイト制作でよくある失敗例5選とその処方箋

オウンドディアを中心としたマーケティング施策の重要性がますます高くなってきている昨今。スマートフォン対応のためのホームページリニューアルや採用専用サイトの構築など、Webコンテンツに投資する動きも加速しています。

 

このような中、Webサイト制作においてよくある失敗例をピックアップした記事を参考に、具体的対応策(処方箋)と合わせてご紹介します。

 

事例1:各部署からさまざまな要望が出てしまい、担当者が精査できない

例えば、Webサイトリニューアルの担当者が総務部に在籍しているとしましょう。担当になった理由は採用強化のためwebサイトをリニューアルするということからスタートしたため。

とはいっても、コンテンツ内容は「事業紹介」「企業概要」「代表挨拶」「実績紹介」などそれぞれの情報を持つ部署に関連してきます。

このような場合、キックオフしたものの社内の情報がまとまらず(あるいは情報が入手できない)、コンテンツの企画が進まないケースがあります。

 

なぜ情報がまとまらないのか?一番の原因として挙げられるのは「リニューアルの目的が明確になっていない」からです。

前述したように、「採用強化」がリニューアルのきっかけにはなっていますが目的とは限りません。なぜならば就活対象者に対して企業の魅力を伝えるには、サイト全体のコンテンツを最適化する必要があります。

営業部署からしてみれば、新規問合せを獲得したいなどのニーズもあるでしょう。

社内のニーズを収集し、Webサイトを通して「解決したい課題」は何なのかを明確にし、リニューアルの目的を決定すればどのようなコンテンツを企画すればよいか自然と決まってくるはずです。

 

事例2:制作会社から期待した提案が上がってこない

Webサイト制作はオーダーメイドですので、初期段階の打ち合わせ(上流工程)が最も重要と言っても過言ではありません。

事例1にも記載しましたように、リニューアルの目的を明確にし制作会社と共有することはもちろんのことですし、自社が行うこと(コンテンツ企画など)、制作会社へ依頼する範囲(SEO、CMS構築、ユーザビリティの最適化など)を上流工程でしっかり話し合うことが大切です。

 

また、制作会社へ依頼する内容と合わせて、業界情報、自社の強み、経営戦略など自社情報をまとめたRFP(提案依頼書)を作成して制作会社へ提示する企業もあります。

制作費の根拠を明確にするためにも、このような情報を基に制作会社へ依頼する内容を詰めてはいかがでしょうか。

 

事例3:サイト公開間近で制作内容(リニューアル)の方向性が変わってしまった

これは発注担当者、制作会社双方にとって、最も避けたいことです。制作過程ではスムーズに進んでいたものの、決裁者や関係部署との合意を取らないまま担当者の一存で進めていた場合に起こるケースがあります。

制作側としても、発注担当者が社内コンセンサスを取ったうえでコンテンツ確定しているかどうか、しっかり確認する必要がありますが、お客様の社内状況を細かく把握するのは難しく、担当者の承認のみで進めてしまうケースが多いのではないでしょうか。

 

制作スケジュールの中にマイルストーンを置き、決裁者、関係部署の責任者にも制作意図をしっかり確認してもらうことが重要です。

 

事例4:サイトができあがるにつれ、追加して欲しい機能が増えてきた

上流工程の詰めが甘ければ甘いほど、下流工程(完成に近づいたタイミング)で追加したいコンテンツや機能が出るケースがあります。

比較的追加し易い内容であれば調整も可能でしょうが、サイト骨子を根底から覆すような追加・変更要望が出た場合は非常に問題です。再度、リニューアルの目的に立ち返り、制作の入り口と出口が一致しているのかどうか冷静に協議することが大切です。

 

大抵のケースは、近視眼的な発想で本当に必要かどうかを議論しないまま思いつきで出てくる要望です。「木を見て森を見ず」という言葉があるように、本当に今必要な機能なのかどうかしっかり見極めていきましょう。

また予算との兼ね合いから、二次フェーズで構築するという判断もありかと思います。

 

事例5:Web担当者が数年に1度代わるため(あるいは退職したため)、以前の記録が抜けている

前任者が移動になったり退職したりで、Webサイトの目的やコンセプト、運用方針などが新任者に共有されないまま制作会社へ相談されるケースがあります。

こういった場合でもスムーズに体制が引き継がれるよう、事例2でも触れました提案依頼書を作成しておくことをお勧めします。

どのようなプロセスを経て、今のサイトがあるのかがわかるようになっておけば、新任者としてもサイト運営がしやすいと思います。また制作会社との意思疎通も取り易くなります。

 

サーバの契約内容やログイン情報、保守サポート範囲についても社内でドキュメント化しWebサイトを管理する部署の責任者が保管しておくことが大切です。

 

 

●参考記事はこちら