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動画広告が大きな伸び「2019年 日本の広告費」

2020年3月、電通が発表した「日本の広告費」によると、6年連続で二桁成長するインターネット広告費(1兆9,984億円:前年比113.6%)が初めてテレビメディア広告費(地上波+衛星メディア関連1兆8,612億円:前年比97.3%)を超える結果となりました。

 

既存のマスコミ四媒体(新聞・雑誌・ラジオ・テレビ)の広告費減少は今年(2020年)も続くことが予想され、インターネット広告はますます成長すると思われます。

そのインターネット広告について、電通他3社(D2C、サイバー・コミュニケーションズ、電通、電通デジタル)が発表した「2019年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」をご紹介します。

 

2019年において、日本国内の総広告費の30.3%を占めるインターネット広告費。その中から「インターネット広告制作費」「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」についての分析となります。

 

動画(ビデオ)広告が全年から大きく伸長。前年比157.1% 約3,184億円

動画マーケティングが注目され、5Gの整備により通信環境が高速化される中、広告媒体も動画が中心となりつつあるようです。インターネット広告媒体費の約20%を占めるまでに成長。

 

運用型広告、予約型広告ともに二桁成長

取引手法別に見た場合、運用型広告の全体に占める割合が約80%に上り、全年比115.2%の成長。残りの約20%が予約型広告となり、こちらも前年比117.4%の二桁成長。

【取引手法の定義】

・運用型広告とは:検索連動型広告およびデジタル・プラットフォーム(ツール)やアドネットワークを通じて入札方式で取引されるもの。

・予約型広告とは:純広告やタイアップ広告として、代理店・メディアレップ経由もしくは直接広告主に販売されるもの、およびデジタル・プラットフォーム(ツール)やアドネットワークを通じて非入札方式(固定価格)で取引されるもの。

 

取引手法×広告種別構成比の2軸で分析した場合

動画(ビデオ)広告が運用型・予約型両方で大きく伸長。運用型の検索連動型広告が全体の40.2%と最も構成比が大きく、次いで運用型のディスプレイ広告が24.2%と続いた。

 

ソーシャル広告は約4,899億円で、インターネット広告媒体費全体の約30%を占める

instagramなどのSNSやYouTubeなどの動画共有プラットフォーム上で展開されるソーシャル広告は前年比126.0%の高い成長率で推移しており、インターネット広告媒体費全体の29.5%を占める約4,899億円となりました。またその内訳を「SNS系」「動画共有系」「その他」に分類して見ると、

・SNS系:約2,280億円 ※最も規模が大きい

・その他:約1,480億円

・動画共有系:約1,139億円

 

2020年のインターネット広告媒体費について

全体で約1兆8,459億円(前年比111.0%)まで成長する見込みと予想されており、動画(ビデオ)広告市場は約3,597億円(前年比113.0%)と予測。若干成長は緩やかになるとの予測ですが7年連続二桁成長は間違いなさそうです。

 

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