Web related informationWeb業界情報

2021年の年末商戦、マーケターの7割がインフルエンサーを起用予定だが、消費者は興味なし

.NETに対応したWeb CMSソリューションを提供するサイトコアは、14カ国2地域を対象とした「2021年の年末商戦・消費動向に関する調査」について、日本と米国を比較分析した結果を発表。日米の消費者(日本:1,027名、米国:1,000名)とマーケター(日本:432名、米国:400名)の回答を比較しています。

「コロナ禍前の生活に戻った」米国は過半数だが日本はまだ1割ほど

消費者に対して、「新型コロナウイルスの感染状況を、日々確認しているか」と聞くと、

●日本
・ほとんど毎日確認する:41%
・たまに確認する:45%

●米国
・ほとんど毎日確認する:14%
・たまに確認する:49%

という結果となった。

また、「新型コロナウイルス流行前の生活に戻ったことを実感するか」という質問には、

●日本
・完全に戻った:2%
・ほとんど戻った:12%

●米国
・完全に戻った:16%
・ほとんど戻った:36%

日本の合計14%に比べて、米国は52%となり半数を超えている回答となった。

最新の消費意欲を計るため、「2021年のホリデーシーズを昨年より盛大に祝う予定があるか」と聞くと、

●日本
・昨年よりかなり盛大に祝う:4%
・昨年より少し盛大に祝う:16%
・昨年と変化なし:52%
・昨年より少し控えめに祝う:16%
・昨年よりかなり控えめに祝う:12%

●米国
・昨年よりかなり盛大に祝う:25%
・昨年より少し盛大に祝う:35%
・昨年と変化なし:33%
・昨年より少し控えめに祝う:4%
・昨年よりかなり控えめに祝う:3%

という結果に。日米で「かなり盛大に祝う」「少し盛大に祝う」の差は40ポイントとなった。

一方、マーケターに対して「ホリデーシーズンの売上が年間売上に占める割合はどの程度か」を聞くと、日米ともに「60%以上の割合を占めている」と回答しており、期待が大きいことがわかった。

電子マネーやインフルエンサー活用にマーケターは期待しているが・・・

直近の購買行動について、まず消費者に対して「今年のホリデーシーズンの買い物において、オンラインを利用するか」と聞くと

●日本
・すべてオンライン:5%
・ほとんどがオンライン:31%
・オンラインと対面の両方:41%
・ほとんどが対面:20%
・すべて対面:2%

●米国
・すべてオンライン:15%
・ほとんどがオンライン:28%
・オンラインと対面の両方:37%
・ほとんどが対面:15%
・すべて対面:5%

日本は36%、米国は43%が「ほとんどもしくはすべての買い物をオンラインで行う」と回答した。

また「今年のホリデーショッピングにおいては、昨年よりも多く電子マネーを利用するか」について、マーケターは72%が「昨年より多く電子マネーが使用される」と予測していたが、消費者側は22%に留まった。「昨年と変化なし」62%、「現金やクレジットカードを使用する」16%となっており、マーケターと消費者の意識にかなり差のある結果となった。

さらに日米のマーケターに対して、「今年のホリデーショッピングにおいて、どのようにインフルエンサーを起用するか」と聞くと、7割近くがインフルエンサーの起用を予定していた。一方、消費者に「インフルエンサーに対する印象」を聞くと、日本の66%、米国の76%が「まったく興味がない」と回答している。日本は米国より高いが、いすれの国でも“ホリデーショッピングのためにインフルエンサーを起用する”のは、限定的な効果しか見込めないと思われる結果となった。

●詳細は記事元にて